日本の英語公用語化をプログリットが各企業と連携して推進【PR】

【PR:プログリット様】

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51%の日本人が英語を話せる未来を

 当社は、「April Dream 4月1日は、夢の日」に参加しています。このプレスリリースは株式会社プログリットのApril Dreamです。
 英語コーチング「プログリット(PROGRIT)」を展開している株式会社プログリット(本社:東京都千代田区有楽町、代表取締役社長:岡田 祥吾)は、英語・外国語教育業界の各企業とタッグを組み、日本の英語公用語化にかかる事業を全面的に支援し、一層推進するプロジェクトを開発いたします。また、プログリットをはじめ、英語業界の各企業とともに官民共同プロジェクト「J-WES (Japanese With English skills)」を始動させ、日本人の51%が英語を話せるレベルになるまで、英語力向上をサポートいたします。

官民共同プロジェクト「J-WES (Japanese With English Skills)」について

 J-WESはJapanese With English Skillsの略で、官民共同のプロジェクトです。プログリットをはじめとする外国語教育業界の各社と国が協力し合い、教育改革のみならず、日本人に提供するコンテンツの開発、適切なコンテンツの選定と学習計画の実行を一貫して行います。プログリットと文部科学省、内閣府と協働で本プロジェクトを実行し、参加企業100社を超えるプロジェクトになることを目指します。

「J-WES (Japanese With English Skills)」によって期待できる未来

 J-WESでは英語学習に関するプログラムの提供だけではなく、英語学習についての意識調査や英語の習熟度調査を行います。プログリットが中心となって実施する英語習熟度調査において、回答者のうち51%が英語を「話せる」と回答する世の中になると私たちは考えています。これは、日本人の近年の英語学習が一定の効果を得ていることの証明であり、海外とのビジネスやインバウンドでの観光においての言語障壁が低くなっていると言えます。国と様々な英語教育業界の企業で構成されるプロジェクトであるJ-WESでは、この調査結果を受け、日本人の英語公用語化を全面的に支援し、さらに推進していきます。国や各英語教育企業でタッグを組んだ今までのプロジェクトだけではなく、日本国内の企業における英語プログラムの導入の更なるサポートや、個人での英語学習方法のカスタマイズ化とその学習サポート、AIの導入によるより効率的な英語学習の実践を実施してまいります。

※以下、プログリットが2040年に出す調査結果を先んじてご紹介いたします。

2040年度 J-WES 英語習熟度調査 実施概要

対象:10代~80代までの日本に在住する日本人
回答数:13586人
調査実施期間:2039年12月1日~2040年1月30日
調査方法:インターネットによる回答

調査結果

 弊社では、2039年12月1日から2040年1月30日までの期間で、英語に対する意識調査を実施。まずは英語を話すことが得意か不得意かをヒアリングいたしました。その結果、全体のうち35%が英語を話すことについて非常に得意または得意と回答(図1)。一方、回答者の50%は英語に対して苦手意識を感じていることがわかりました。また、2030年の調査開始当初から比較すると、英語が非常に得意または得意と回答した人の割合は11%から増加(図2)。今まで苦手意識を抱いていた人達や、どちらでもないと回答していた人達も英語に対してポジティブな意識を抱いていることが分かります。

図1【図1】

図2【図2】

  続いて、英語を話すことができるか否かについてヒアリングを行いました。その結果、半数を超える51%の人が話せると回答(図3)。2030年の調査当初は話せると回答した人は31%だったため、10年間の期間で英語を話せると答えた人の割合は20%増加しました(図4)。前問において英語が得意と答えた人は35%だったにも関わらず、英語を話せると回答した人が半数を超えている点から、英語は得意ではないものの、話すことができる人が16%程度いると考えられます。時系列でみた時に、英語に対する苦手意識の変化や話すことのできる割合はポジティブに変化しています。これらは、この10年間の間、官民一体となって日本人の英語力の改革を行ってきた成果だと言え、今後も多くの企業と手と手を取り合って日本人の英語力改革を行ってまいります。

図3【図3】

図4【図4】

プログリットが描く、2040年の「日本の英語」

 2021年、国際的なスポーツの祭典が東京にて行われ、2025年には大阪で万博も開催されます。その時には、海外から多くの人が日本に渡航し、日本の文化について触れることとなるでしょう。また、海外に進出する日系企業も増加しています。外務省の調査によると、日系企業の拠点数は年々増え続け、平成29年には75,531拠点となっています。今後も海外とのビジネスは一層増えることが予測されており、そのためのビジネスツールとしての「英語」の需要が高まっていくと予測されています。
 一方で、日本人の英語力は年々低下。EF社(イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン)が毎年調査している英語能力指数ランキングでは、2019年、日本は100の国と地域中で53位。能力レベルは「低い」とされています。2016年に楽天インサイトが調査した結果では、日本人の7割が「英語が苦手」と回答。得意・とても得意と回答した人は8.7%にしか及びませんでした。
 英語への苦手意識が原因で日本のビジネスや、海外の人とのやり取りが少なくなってしまったり、障壁になったりしてしまうのは非常にもったいない。日本人の英語力を底上げし、より成長する日本を実現するために、プログリットは英語コーチングという新たな英語学習法を提案しています。
 日本には多くの良質な英語学習コンテンツがあります。学習参考書、オンライン英会話、リアルでの個人レッスン、学習アプリ…。そして、どのコンテンツを選べばよいのか提案し、最後まで学習をやり切ることで英語力を伸ばす後押しをする英語コーチング。全てが手と手を取りあい、企業だけではなく国も協力して日本人の英語力を上げる。人だけではなく、AIと組み合わせることによって、個人の英語能力の判定や伸びの予測、より細かくカスタマイズされた英語学習カリキュラムを提案する。それが2040年にプログリットが描く「日本の英語の世界」です。
 プログリットは、「世界で自由に活躍できる人を増やす」というミッションを掲げています。このミッションの中に、先述のようなプログリットが描く未来が含まれています。ミッションを達成するために、現在プログリットは個人向けの英語コーチングサービスだけではなく、法人を対象とした英語研修の提案や提携、法人プログラムの提供、AIやアプリケーションを活用した英語力向上ツールの開発に努めています。日本人の英語力がさらに向上するよう、弊社は今後も一層、サービスの開発と改善に努めて参ります。

※「April Dream」は、4月1日に単に笑えるネタではなく、実際に企業がかなえようとする夢を発信するPR TIMESによるプロジェクトです。

    英語コーチング「プログリット」とは

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     英語コーチング「プログリット」は、2016年9月よりスタートした、短期間で圧倒的に英語力を伸ばす英語コーチングプログラムです。今まで7,000名を超える方々にご利用いただき、2020年1月現在、有楽町、新橋、新宿、渋谷、赤坂見附、神田秋葉原、六本木、池袋、横浜、名古屋、西梅田、阪急梅田の12校舎を展開している他、校舎の無い地域や海外からの受講にも対応するためにオンラインコースを開講しています。

     プログリットは生徒様一人一人を専任のコンサルタントが担当し、チャットアプリを活用した徹底的なスケジュール管理やチャットによる学習フォローを実施。従来の英語教室のように「英語を教える」のではなく、英語を学ぶための効率的な学習法を提案すると同時に、そのために必要な時間を作り出すためのコーチングを行います。毎日のやりとりや週に1回の振り返りの面談を通して、英語学習を途中で投げ出さず、最後までやり遂げられるように様々な角度から生徒様を徹底サポートしています。英語力だけではなく、最後まで「やり抜く力」を身に付けることもできる。これが英語コーチングであるプログリットの強みです。

    会社概要

    株式会社プログリット

     元マッキンゼーの岡田(代表取締役社長)と元リクルートの山碕(取締役副社長)が創業し、短期間で実践的ビジネス英話を習得する英語コーチング「プログリット」を提供。前職で、英語力がネックとなりスピード感を持ったビジネスができていない企業やグローバルで活躍するチャンスを逃しているビジネスパーソンを目の当たりにし、現在の日本の英語教育サービスではこの状況を改善することはできないと考えたことから本サービスを企画・提供。「世界で自由に活躍できる人を増やす」をミッションには、サービスを通じてあらゆる方々にスキルや自信を提供し、一人でも多くの方が世界で自由に活躍できるよう後押ししたい、という想いを込めています。また、ミッションを実現するために5つの大事にすべき価値観である「FIVE GRIT」を決め、社員全員がそれら5つの価値観を大事にしながら毎日成長しています。

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    引用元:日本の英語公用語化をプログリットが各企業と連携して推進|株式会社プログリットのプレスリリース

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