Googleで比較する監査法人 その1:検索数で比較



先日の記事では、大手監査法人を規模や業績の面から比較しましたが、今回は少し視点を変えて、WEBの世界における監査法人の実力を比較してみたいと思います。

比較の対象とする項目は、「検索数」「検索キーワード」「ページランク」の3点とし、今回から3回程度のシリーズで比較します。また。各項目は全てGoogle検索で比較・検証することとします。

 

では、今回は「検索数」で監査法人を比較してみます。

 

大手監査法人はGoogleでどれくらい検索されているのか?

まずは、大手監査法人の検索数を見てみましょう。

以下は、Google検索における大手監査法人名の月間の検索数です。

検索数が多い順に下記のようになっています。

 

新日本有限責任監査法人・・・23,400件/月

  • 新日本監査法人 or 新日本 監査法人・・・9,900件/月
  • 監査法人新日本 or 監査法人 新日本・・・9,900件/月
  • 新日本有限責任監査法人・・・3,600件/月

有限責任あずさ監査法人・・・21,720件/月

  • あずさ監査法人 or あずさ 監査法人・・・6,600件/月
  • 監査法人あずさ or 監査法人 あずさ・・・14,800件/月
  • 有限責任あずさ監査法人・・・320件/月

あらた監査法人・・・9,000件/月

  • あらた監査法人 or あらた 監査法人・・・3,600件/月
  • 監査法人あらた or 監査法人 あらた・・・5,400件/月

有限責任監査法人トーマツ・・・3,080件/月

  • 監査法人トーマツ or 監査法人 トーマツ・・・1,600件/月
  • トーマツ監査法人 or トーマツ 監査法人・・・480件/月
  • 有限責任監査法人トーマツ・・・1,000件/月

 ※検索数はGoogle AdWordsによって確認した概数。2013年4月24日時点のもの。

 

Google AdWordsで入手できる検索数やキーワードはおおよそのものなので、一定の誤差はあるのですが、このようにBIG4の中では新日本とあずさの検索数が多く、トーマツの検索数が最も少なくなっています。

これは1ヶ月間の検索数ですので、日本全国において、新日本であれば1日平均で800件程度、トーマツであれば100件程度、検索されていることとなります。

このデータからはトーマツの検索数が少ない点が目立ちますが、トーマツに関しては、「トーマツ」の単一キーワードで60,500件/月の検索数があり、監査法人トーマツを目的とした検索数もその中にかなり含まれていると考えられます。(新日本とあずさの検索数が2万件ちょっとということを考えると、トーマツも合計の検索数はだいたい2万件程度かもしれません。)

 

大手以外の監査法人はGoogleでどれくらい検索されているのか?

では、次にBIG4以外の監査法人の検索数を見てみましょう。

検索数が多い順に下記になります。

 

京都監査法人・・・1,300 件/月

優成監査法人・・・1,000件/月

東陽監査法人・・・880件/月

太陽ASG有限責任監査法人・・・850件/月 (太陽ASG監査法人590件+太陽ASG有限責任監査法人260件)

三優監査法人・・・720件/月 (「三優」単一ワードでの検索で、別途、1,300件/月の検索があり。)

清和監査法人・・・720件/月

仰星監査法人・・・720件/月

※Google AdWordsの検索数は概数で表示されるので、三優、清和、仰星の数字は全て720となっています。

 

大手以外の監査法人となると、上記のように検索数は一気に少なくなります。

また、必ずしも監査法人の規模に比例しているのではなく、京都監査法人や優成監査法人の検索数が他の監査法人と比較して多くなっていることがわかります。

 

なお、「監査法人」の単一ワードでの検索数は、90,500件/月となっています。

 

今回は以上です。

次回は、各監査法人がどんなキーワードともに検索されているのか、「検索キーワード」で比較します。



この記事の著者

手塚佳彦

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【手塚佳彦/公認会計士ナビ編集長・株式会社ワイズアライアンス代表取締役CEO】 神戸大学卒業後、会計・税務・ファイナンス分野に特化した転職エージェントにて約10年勤務。東京、大阪、名古屋の3拠点にて人材紹介・転職支援、支社起ち上げ、事業企画等に従事。その後、グローバルネットワークに加盟するアドバイザリーファームにてWEB事業開発、採用・人材戦略を担当するなど、会計・税務・ファイナンス業界に精通。また、株式会社MisocaのアドバイザーとしてMisoca経営陣を創業期から支え、弥生へのEXITを支援するなどスタートアップ業界にも造詣が深い。 2013年10月、株式会社ワイズアライアンス設立、代表取締役CEO(Chief Executive Officer)就任、公認会計士ナビ編集長。

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