MBA(経営学修士):公認会計士とシナジーのある資格

公認会計士の中には他資格の取得にチャレンジされる方も少なくありません。本項では、公認会計士が取得を目指す人気資格や公認会計士資格とシナジーのあると思われる資格について、転職市場での実際の評価について解説します。(評価は★から★★★★★の5段階とし、★★★★★を最高値とします。)

経営学修士(MBA)

取得難度(海外上位校MBA):★★★★★  転職市場での評価(海外上位校MBA):★★★★★

取得難度(国内MBA):★★  転職市場での評価(国内MBA):★★

経営学修士・MBA。近年では日本の大学でもMBAコースが開設されるようになり、MBAはビジネスパーソンにとって身近な資格(学位)となりました。公認会計士の方々の中にもキャリアアップを意識してMBAを目指される人も少なからずおられるでしょう。しかしながら、MBAはあくまで「ビジネス」「経営」に関するキャリアであり、「会計業界」でのキャリアアップ効果は限定的です。また、転職市場で高く評価されるMBAは「海外TOP30にランクインするレベルの有名校でのMBA」など一部に限られていますので、MBA取得の目的やキャリアプランをしっかりと考えて取得することが重要です。

概要・魅力

  • MBAはビジネスの世界でも最高峰に位置するキャリアのひとつである。
  • MBAを取得することによって経営に関する全般的な知識や見識を身に付けていると評価される。
  • ただし、MBAは「どの大学院でMBAを取得したか」によって大きく評価が異なるので大学院選びが重要である。
  • 転職市場では、MBAは「海外上位校MBA」「海外MBA」「国内MBA」に分かれ、海外上位校MBAは世界共通で高い評価を受けることができる。
  • MBAは経営に関する学位であるため、会計業界や会計関連資格とのシナジーはあまり高くはない。
  • MBAは会計業界での評価はあまり高くはないが、シナジーがゼロではなく、また、普段、会計以外の業界との接点が多くない公認会計士にとっては、見識を深めるためには有用な資格である。

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取得の際のリスク・注意点

  • MBAの取得によって大きくキャリアアップできるのは、「海外TOP30にランクインするレベル有名校でのMBA」のみである。(ただし、海外MBAの場合、上位校でなくとも海外での勉強や生活の経験、そこでの人脈形成など、履歴書上には現れない成長を実現できる点も魅力のひとつである。)
  • 海外TOP校では経営に関する専門知識を学べるだけでなく。世界中のエリートと勉学やプライベートを共にしながら貴重かつ豊富な人脈を形成することができる。
  • 特に海外のMBAの取得には入学準備期間(受験期間)も含め最低でも2~3年の期間が必要。その間、会計の実務などからは離れることになるので、キャリアにブランクができる点には注意が必要。
  • MBAは経営に関する学位のため、戦略系コンサルティングファーム、投資ファンド、事業会社の経営企画職等への転職においては評価されるが、監査法人、FAS、経理職など会計業界の転職ではやや評価されにくい。
  • 海外TOP30以外のMBAももちろん評価されるが、ある程度の時間とお金を投資しなければならないため、投資に見合ったリターンが得られるかどうかも重要である。
  • 国内MBAを取得してもMBAと言う肩書だけで転職市場での評価を高めることは難しい。(仮に全日制の大学院に通い、その期間を実務から離れてしまうと転職市場での評価が下がる可能性の方が高い。)
  • 国内MBAでも会計業界から飛び出し、経営に関する幅広い知識や人脈を形成できるため、ビジネスパーソンとしての見識や幅を広げるのには有用である。
  • 特に、国内MBAでは、国内の意識の高い身近なビジネスパーソンと知り合う機会が多いため、知識だけでなく、人脈形成には効率が良い。
  • 近年では国内MBAでも評価が上がりつつある大学院もある。
  • 国内MBAの取得を目指す場合は、特に海外からの入学生が多い大学院を選択すると有用である。

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【手塚佳彦/公認会計士ナビ編集長・株式会社ワイズアライアンス代表取締役CEO】 神戸大学卒業後、会計・税務・ファイナンス分野に特化した転職エージェントにて約10年勤務。東京、大阪、名古屋の3拠点にて人材紹介・転職支援、支社起ち上げ、事業企画等に従事。その後、グローバルネットワークに加盟するアドバイザリーファームにてWEB事業開発、採用・人材戦略を担当するなど、会計・税務・ファイナンス業界に精通。また、株式会社MisocaのアドバイザーとしてMisoca経営陣を創業期から支え、弥生へのEXITを支援するなどスタートアップ業界にも造詣が深い。 2013年10月、株式会社ワイズアライアンス設立、代表取締役CEO(Chief Executive Officer)就任、公認会計士ナビ編集長。

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