PwC Japan、ニューノーマル時代の新しい働き方を実現する オフィスを大手町に開設【PR】

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DXを推進し、スタッフ間のコラボレーションにより新たな経験と価値を生み出す

2021年2月5日
PwC Japanグループ

PwC Japanグループ(グループ代表: 木村 浩一郎、以下、PwC Japan)は、東京・大手町のOtemachi Oneタワー内に、ニューノーマル時代の新しい働き方を実現する新オフィスを開設しました。

PwCコンサルティング合同会社、PwC税理士法人およびその関連法人の約3,500名が2020年12月末から順次移転を進めており、2月15日より新オフィスが本格的に稼働します。新オフィスは「共創」をテーマとし、スタッフ間のコラボレーションを積極的に促すというコンセプトに基づき設計されています。PwC Japanは、不確実性が高いニューノーマル時代において、スタッフが個人で集中して作業を行う際には場所に捉われず在宅勤務なども活用する一方で、同僚やクライアントなどリアルに人と出会い、互いにインスパイアしあいながら新しいアイディアや価値を生み出すためにオフィスに集うといった、目的に合わせた柔軟な働き方が実現できる環境づくりを、最新のテクノロジーも駆使しながら目指していきます。

新オフィスは、「スポーツ」「アート」「アカデミック」とフロアごとにコンセプトが異なる斬新なデザインを導入しています。各フロアを内階段でつなぎ、スタッフ間の何気ない出会いや自発的なコミュニケーションを促す空間設計など、互いにアイディアを出し合いながら新たな経験と価値を創造していくための機能を持たせています。個人ワークのエリアも設けているため、集中して作業したい場合にもオフィスを活用することが可能です。また、位置情報や混雑状況の把握など、最新のテクノロジーを活用した業務インフラを整備し、DXによる業務効率化や、在宅勤務とオフィス勤務のスタッフのコラボレーションを推進します。

今般の新オフィス移転は、在宅勤務の導入など、PwC Japanが新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大以前より推進してきた働き方改革の一環をなす施策です。先行きが不透明なニューノーマル時代においては、スタッフ一人ひとりが働く場所と時間を自律的に選択し、能力を最大限に発揮できる執務環境の整備をさらに進めます。

今回の新オフィス開設により、大手町パークビルディングのPwCあらた有限責任監査法人、PwCアドバイザリー合同会社、PwC弁護士法人※1 と合わせて、PwC Japanグループの主要法人の拠点を大手町に集約し、各事業のさらなる連携の強化と業務の効率化を図ります。

※1:PwC弁護士法人は、12月21日に大手町パークビルディングに移転しました。

新オフィスの特徴・機能

1.斬新なデザインや空間レイアウト

  • 執務スペース、コラボレーションスペース、カフェスペースといった各フロアに配置された機能を内階段でつなぎ、スタッフの回遊性を高めて何気ない出会いと自発的なコラボレーションを生み出しやすい設計としています。
  • 各フロアを、「スポーツ」、「アート」、「アカデミック」と異なるコンセプトで設計し、コンセプトに合わせたユニークな家具も配置するなど、革新的なアイディアを引き出す空間を創り出しています。スタッフはその日の気分に合わせて、働きたいフロアおよびエリアを選択することが可能です。
<19F 「スポーツ」の執務フロア>

カラフルで斬新なデザイン、バスケットゴールなどユニークな家具の配置、執務エリアに隣接したコラボレーションスペースなど、スタッフの創造性を引き出す空間を演出しています。大スクリーンでは資料投影に加え、スポーツ観戦も可能です。

2.最新のテクノロジーを導入した業務インフラ

下記のいずれのシステムも、社用パソコンおよびモバイル端末のアプリケーションとして使用することが可能です。

位置情報・混雑状況把握システム

オフィス内ではモバイル端末の位置をWiFiによって特定できるため、名前を検索することにより、自分がその日に会いたいスタッフの執務場所を確認することができます。
また、オフィスの各エリアの混雑状況がリアルタイムで表示されるため、通勤前に混雑状況を確認し、三密を回避して業務することが可能です。

会議室予約システム

PwCはグローバルで Google Workspace™ ※2を導入しています。新オフィスでは Google Calendarと連動した会議室予約システムを導入し、社内および社外用会議室の空室状況をレイアウトマップやCalendar上の一覧表示で確認することにより、予約作業の効率化を図ります。オフィス内の共有スペースに設置されたデジタルサイネージでは、会議室ごとの空室状況を確認することができます。

※2:Google 社が提供するクラウド型オフィスアプリケーションサービス(メールやカレンダーなど)の総称

移転概要

  • 住所:東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
  • 入居人数:計 約3,500名(PwC Japanグループに属する以下の法人)
    • PwCコンサルティング合同会社
    • PwC税理士法人
    • PwCアウトソーシングサービス合同会社
    • PwC社会保険労務士法人
    • PwC行政書士法人
    • PricewaterhouseCoopers WMS Pte. Ltd.
  • 業務開始日:2021年2月15日
  • 地図・アクセス
    • 東京メトロ 東西線・千代田線・半蔵門線・丸ノ内線 都営地下鉄三田線 「大手町駅」(C4,C5 出口直結)
    • JR 「東京駅」(丸ノ内中央口より徒歩約14分)

以上

PwCについて

PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界155カ国に及ぶグローバルネットワークに284,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。詳細はwww.pwc.com をご覧ください。

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PwC Japanグループについて

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。

複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,000人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

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PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。

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引用元:PwC Japan、ニューノーマル時代の新しい働き方を実現する オフィスを大手町に開設 | PwC Japanグループ

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