太陽グラントソントンは、2019年上半期（2019年5～6月）に実施した非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した。この調査は、グラントソントン加盟主要33カ国で実施する世界同時調査の一環である。

世界33カ国の中堅企業経営者に対して行った、自国経済の今後一年の見通しに関する2019年上半期(2019年5～6月)の調査において、全33カ国中、19カ国で景況感DIが前回調査から下落、全調査国平均で7ポイントダウンした。昨年からの米中貿易摩擦による影響が世界の中堅企業の景況感にさらに浸透していることがうかがえる結果となった。日本は14ポイント減のDI-40となり、前回のワースト2位から、前回最下位の韓国を下回り、世界最下位だった。日本の中堅企業による景気の先行きへの不安感が拡大していることが表れる結果となった。

引用元：第34回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」～世界33カ国同時調査～を発表 | Grant Thornton