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配属前にVRで‟ホウ・レン・ソウ”や資料作成の進め方を効果的に学ぶ
2022年4月19日
PwCあらた有限責任監査法人
PwCあらた有限責任監査法人（東京都千代田区、代表執行役：井野 貴章）は、新人がどのように先輩社員に ‟ホウ・レン・ソウ（報告・連絡・相談）”しながら資料作成などを進めるべきかといった、業務の進め方を体感しながら学べる、VRを活用した研修プログラムを開発しました。今年6月に実施する新入職員（以下「社員」）デジタル研修に取り入れ、新入社員はVRゴーグルを使用してコンテンツを視聴します。以降、毎年実施する新入社員デジタル研修に組み込んでいく方針です。
当該研修では、PwCあらたで若手社員からの発案で導入したバーチャル・オフィス・ツールも体験し、オフィスだけでなく仮想空間を活用した社内コミュニケーションの在り方についても学べる内容とします。
VRコンテンツのシーン抜粋
今回作成したVRコンテンツでは、クライアントにアドバイザリー（コンサルティング）業務を提供するチームに入った未経験のスタッフをモデルに、適切な報告の方法を先輩社員より指南されるシーンや、資料作成に関する先輩社員とのコミュニケーションがうまくいったケースとうまくいかなかったケースをVRで体感できます。
これらのコンテンツを活用した実践的な研修を受講することにより、仕事を進めるにあたって大切なことは何かを効率的・効果的に学習し、オフィスワーク、リモートワークに関わらず、コミュニケーションを円滑にして生産性を上げていくことを目的としています。シナリオ作成からキャスティング、撮影立ち合いなどは、PwCあらたの若手社員や監査法人の業務プロセス変革を担当するEPQ（Engagement Performance and Quality）チームが担当しました。
VRコンテンツの2D動画は全社員に公開しており、新入社員を受け入れる側の準備も整えています。
PwC Japanグループではかねてより、人材開発の効果を高めるための取り組みを模索しており、昨年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生により社員の大半がリモートワークに移行し、OJTによる人材開発が難しくなるなか、実践的な学習の重要性が高まったことを受け、2020年6月にPwC USでVRを使った研修効果が高いという調査結果*1が得られたことも参照し、VRを人材教育に本格的に導入しています。第一弾として監査人の不正会計が起こる現場に対しての理解を深めるVRコンテンツを使った研修を実施しています*2。
*1 PwC US「The Effectiveness of Virtual Reality Soft Skills Training in the Enterprise」
https://www.pwc.com/us/en/tech-effect/emerging-tech/virtual-reality-study.html
*2 ニュースリリース：PwC Japan、人材開発にVRを本格導入
https://www.pwc.com/jp/ja/press-room/human-resources-development201106.html
2021年6月改訂のコーポレートガバナンス・コードに新規追加された補充原則において、人的資本への投資に関する開示と取締役会による実効的な監督が求められています。PwCあらたは企業の人的資本に関する取り組みを支援する立場にあることも踏まえ、引き続き、人的資本への投資を積極的に行ってまいります。
以上
PwCあらた有限責任監査法人は、PwCグローバルネットワークのメンバーファームとしてデジタル社会に信頼を築くリーディングファームとなることをビジョンとしています。世界で長年にわたる監査実績を持つPwCネットワークの監査手法と最新技術により世界水準の高品質な監査業務を提供するとともに、その知見を活用した会計、内部統制、ガバナンス、サイバーセキュリティ、規制対応、デジタル化対応、株式公開など幅広い分野に関する助言（ブローダーアシュアランスサービス）を通じて社会の重要な課題解決を支援しています。
PwCについて
PwCは、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界156カ国に及ぶグローバルネットワークに295,000人以上のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
PwC Japanグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
