PwCネットワークの戦略コンサルティングを担うStrategy&は、このたび日本を含むグローバルで活躍する2,000社以上の企業を対象として2017～2018年に行った企業文化についての調査から得た結果をまとめ、考察を加えた『グローバル組織文化調査2018 ― 日本の組織における文化変革（以下、本レポート）』を発行しました。

昨今、デジタル化が急速に進展する中、多くの企業が国や地域、産業の垣根を越えてサービスを提供しています。競争の激しいグローバル市場で企業が生き残るためには、優秀な人材を引きつける組織文化を持つことが重要になっています。

本レポートは、Strategy&における組織文化の研究組織であるカッツェンバック・センターが行った調査で得たグローバル全体と日本企業の回答を比較し、日本の組織文化の特徴と目指す姿について検討し、望ましい組織文化を実現するための実用的なアドバイスを提供するものです。

今回の調査では、以下の状況が明らかになりました。

• 日本企業の回答者の87%（グローバル：61%）が「組織文化は経営幹部層が重要視するテーマである」と回答し、76%（グローバル：65%）が「組織文化は企業戦略とオペレーティングモデルよりも企業業績にとって重要である」と回答しました。日本企業が組織文化を重要視する傾向は、グローバルよりも高まっていると考えられます。
• 「組織文化は、人材が働く企業を選ぶ重要な要素である」と回答した回答者は日本では80%（グローバル：60%）にもおよび、「組織文化は、人材が組織を離れる重要な理由である」と答えたのは72%（グローバル：44%）と、グローバルと比較して、日本において組織文化は重要な位置づけにあると考えられます。
• 「自社が成功し、成長し、優秀な人材を確保するためには、今後3～5年で組織文化はどれほど進化すべきか」という質問に対し、「大幅にまたはかなり進化させなければならない」と回答した日本企業の回答者は96%（グローバル：80%）にも上ります。
• 日本企業の回答者の65%以上が、「今後3～5年以内により敏捷で対応スピードが速く、革新性の高い組織文化にしたい」と望んでいます（グローバル：38%）。

詳細は『グローバル組織文化調査2018 － 日本の組織における文化変革』をご覧ください。

グローバルの調査結果については、グローバル組織文化調査のページ『Where organizational culture is headed*』をご覧ください。